私たちは、深刻な脱水状態を防ぐことで、熱中症で搬送される人をゼロにしたい。
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かつてない２度の震度７。そして2,000を超える余震被災から1ヶ月を過ぎても3,000人を超える人々の避難所暮らしが続く熊本市。被災者の健康を支援する最前線、健康福祉局・健康づくり推進課のスタッフは、このはじめての体験に何を学び、何に邁進したか。その経験からいま思うことを率直に語っていただいた。
話をお聞かせくださった熊本市健康福祉局保健衛生部健康づくり推進課の面々。
右から保健士の田中すみ子氏、谷昭子副課長、木櫛聖子氏、管理栄養士でもある丸内晃子氏（2016年取材当時）
保健衛生部・健康づくり推進課（以下、K）：避難所では、最初はエコノミークラス症候群と、感染性胃腸炎、それに食中毒の対策をしました。それから「ロコモ」（ロコモティブシンドローム＝運動器障害）とカビの問題が避難所にはあります。梅雨が厳しいからですね。ただ、そういうのはある程度予想できたところでした。避難所に集配する場所があって、早くから経口補水液のOS-1とかも、ちゃんと確実に避難所へ届くように、使い方を書いた紙を入れて配送したりしました。
K：全部の避難所に「避難所3原則」を貼ってもらうようにお願いをしました。最初のエコノミークラス症候群のときは、運動や水分摂取などの予防法や弾性ストッキングの着用の仕方とかも記したチラシを配り、避難所の外にも張り、駐車中のクルマのワイパーに挟んでもらって注意喚起をしました。
K：阪神淡路を経験された神戸市さんに後方支援で来ていただいたので、ご指導いただいたものです。雨とかが降って、そのまま濡れた靴で行くと、そこが乾いて今度ほこりが舞い上がって、そこからそれを吸って肺炎になったりするから、絶対「土足禁止」。トイレに行ったときも「汚いのを持ち込まない」。1カ月ぐらいするとやっぱりアルコールの問題でかなりトラブったりもするから、「禁酒」これはぜひと。避難所での健康支援をどうしていいかもわからないなか、神戸市から阪神淡路の第一線で活躍された課長級の人たちを3週ぐらいまで随時、派遣していただきました。時期、時期に合った助言をいただいて、それはすごくありがたかったです。
K：最初は250カ所くらい。避難所の数がもともと想定していたよりもかなり多かったです。
更新日:2019/07/05
